Web 2.0

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Web 2.0（ウェブにーてんぜろ、ウェブツーポイントオー）とは、2000年代中頃以降における、ウェブの新しい利用法を総称するマーケティング用語である。

ティム・オライリーらによって提唱された概念で^[1]、2004年 11月には初めての「Web 2.0 Conference」がサンフランシスコで開催された。その後この用語は大きな広がりを見せ、盛んに用いられるようになった。ティム・オライリーによる定義を超えて新しいビジネスモデルであれば何でも、「Web 2.0」の用語が用いられることがあり、バズワードの様相を呈してきている。

定義

『What is Web 2.0』におけるティム・オライリーの定義はあまり明確ではなく、オライリー自身もWeb 2.0の範囲を限定しないためにあえてそうしたとブログ^[2]で説明している。ただし、オライリーは翌日、同ブログで『Web 2.0のコンパクトな定義』として、「すべての関連するデバイスに広がる、プラットフォームとしてのネットワーク」であり、Web 2.0アプリケーションを「ネットワークが本質的に持つ長所を最大限に活用するもの」であるとしている^[3]。

また、日本のITコンサルタントである梅田望夫は、著書『ウェブ進化論』で、Web 2.0の本質を「ネット上の不特定多数の人々（や企業）を、受動的なサービス享受者ではなく能動的な表現者と認めて積極的に巻き込んでいくための技術やサービス開発姿勢」としている^[4]。

概念

Web 2.0 バズワードのタイムバー。この画像はWeb 2.0の専門用語とそれに依存している用語でよく使われたバズワードの時期を示す。

Web 2.0 バズワードのタイムバー。^[5] この画像はWeb 2.0の専門用語とそれに依存している用語でよく使われたバズワードの時期を示す。

2001年のドットコムバブルの崩壊以降、ウェブの使い方が変化してきたとする。すなわち、情報の送り手と受け手が固定され、送り手から受け手への一方的な流れであった従来の状態が、送り手と受け手が流動化し、誰でもがウェブを通して情報を発信できるように変化したということである。この変化を象徴する語として、変化後の状態を「Web 2.0」、それに対応する形で従来の状態を「Web 1.0」と呼んだ。

Web 2.0においては、情報そのもの、あるいは中核にある技術よりも、周辺の利用者へのサービスが重視される。そして、利用者が増えれば増えるほど、提供される情報の量が増え、サービスの質が高まる傾向にあるとされる。Web 2.0の代表的なサービスとして、ロボット型の検索エンジン、SNS、ウィキによる文書作成システムなどが挙げられる。

具体的な技術を明確に指し示す用語ではなくマーケティング・ネットサービス業界で一人歩きして語られるため、「バズワード」とくくられる。

梅田望夫によると、Web 2.0という用語そのものは2005年頃から用いられてきたが、2002～2003年にかけてのAmazon.comの検索API (Application Programming Interface) 公開が、その端緒であるとしている^[6]。

商標問題

米国のCMPメディア社（この会社はオライリーメディア社と「Web 2.0 Conference」を共催している）が米国とEU（欧州連合）における「Web 2.0」の商標登録を出願しており、2006年5月には同名のイベントを開催しようとした非営利団体に「CMPの独占権を侵害する」と警告を行っている^[7]。日本においても、CMPメディア社の子会社であるメディアライブジャパン社が商標登録を出願している。

この非営利団体によると、イベントが6月に迫っていたため、今回のイベントに関しては「Web 2.0」の名称の使用を認め、今後は使用しないように求められたという。CMPメディア社は、商標登録はイベントの開催に限定したものだとしている。