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OpenDocument Format(ODF, OpenDocument Format for Office Applications)とは、XMLをベースとしたオフィススイート用のファイルフォーマットである。 構造化情報標準促進協会(OASIS)[1]および、国際標準化機構(ISO)と国際電気標準会議(IEC)[2]の合同技術委員会 ISO/IEC JTC 1/SC 34 によって、ISO/IEC 26300 として標準規格に認定されている。
仕様ODFは、複数のXMLファイルをZIP形式でデータ圧縮したファイルである。テキスト、表計算(スプレッドシート)、プレゼンテーションの他、チャート、グラフィックドキュメント、データベースの各形式をサポートしている。 また、多言語対応となっており、仕様上は、文章・段落・文字列について、各々「言語」及び「国又は地域」を指定できるようになっている。 なお、データの内容及び一定度の表示については規格があるが、細部の表示については各アプリケーションに依存している。そのため、閲覧するOSプラットフォームやアプリケーションによって、表示される結果が異なることがあり、この点では、閲覧環境によらず同一の体裁を得られるPDFに劣るとも言える。 ODFファイルの中身となっているXMLファイルはそれぞれ次のような内容となっている。
拡張子
OpenDocumentの仕様策定に影響を及ぼしたOpenOffice.org 1.xのファイルフォーマットでは、.sxw(ワープロ)、.sxc(表計算)、.sxi(プレゼンテーション)といった拡張子を使っていた。OpenOffice.org v2.0以降およびStarSuite 8以降はOpenDocument Formatをサポートし、これに伴って上記の拡張子に変更された。 バージョン
概要従来、オフィススイート・アプリケーションで作成したデータは、個々のベンダーがそれぞれ独自に開発したバイナリファイル形式であることが多かった。これらのファイル形式は互換性が低く、あるオフィススイート製品で作成したデータは、基本的に他のソフトウェアで使用することができず、また、同一のソフトウェアであっても、バージョンアップによってファイル形式が変更されると、表示したときの体裁が崩れるなどの問題があった。さらに、それらのファイル形式は基本的に仕様が公開されていないため、第三者が相互変換のためのツールを作成するなどの対策は不可能ではないが、困難であった。 このことは、新規にオフィススイート製品を選択する際に、互換性を確保するためには既に広く使われている製品を選択せざるを得ない状況を生むため、営業戦略において効果的であった。実際、オフィススイート製品の分野においてMicrosoft Officeの独占に近い状態をもたらした一因ともなっている。 このように、特定ベンダによって独占されたファイルフォーマットに依存することは、コンピュータの環境が変わると過去のドキュメントの参照や編集ができなくなるなど、知的資産としてのドキュメントの存在意義を低下させるものでもあった。例えば、Microsoft Officeで作成したファイルは、未来永劫にわたってMicrosoft Officeを使用し続けられる保証がない以上、やがて活用することが困難になる状況も想定される。そのため、特定ベンダに独占されないオープンなファイルフォーマット(オープンフォーマット)の要求がおきた。 また、Microsoft Officeが提供されていないOS(Linuxなど)の普及に伴い、Microsoft Officeとデータを交換できるオフィススイート向けファイル形式も必要とされていた。 これらの影響をうけて、オフィススイート共通のドキュメントファイルフォーマットを策定しようという動きが起こり、特定のベンダーに依存しないオフィススイートのためのファイル形式としてODF(OpenDocument Format)が策定されたのである。ODFは、OASISによる標準認定を経て、現在はISO標準にもなっている。 もっとも、これに対抗してマイクロソフトもMicrosoft Office 2007の標準ファイル形式として策定したXMLベースのファイル形式を、「Office Open XML」(OOXML)としてECMAに提出、ECMAによる標準認定を得た。マイクロソフトはさらにECMAを通じて、OOXMLを迅速にISO標準として認める様、ISOに働きかけを行っている。現在、OOXMLのISO認定の是非および、ODFとOOXMLの相互運用性について注目が集まっている。なお、Office Open XML FormatはWord、Excel、PowerPointのみが対象である。 採用の動き2005年5月23日に、OASIS(構造化情報標準促進協会)はODFをOASIS標準として認定した。更に、ISO/IEC JTC 1における検討を経て、2006年5月1日に、国際標準化機構(ISO)と国際電気標準会(IEC)もまた、国際標準(ISO/IEC 26300)として認定した。また、日本に於いてはJIS化が予定されており、現在、翻訳作業が行われている。 2005年9月2日に米国マサチューセッツ州が2007年1月1日以降の同州の公文書のフォーマットをODFとする方針を発表した。その後、担当者の辞任等が相次ぎ、2007年8月1日、マサチューセッツ州は、ODFに加えOOXMLを同州の公文書フォーマットの一つとして追加採用する方針を発表している。 アプリケーションソフトウェアの対応OpenDocumentをサポートするアプリケーションの一覧を参照 2005年10月20日に正式リリースされたOpenOffice.org 2.0がODFを標準ファイル形式としている。 ジャストシステムの一太郎 2006、花子 2007も追加モジュール(一太郎は2006年夏、花子は2007年2月リリース)によってOpenDocument Formatの入出力に対応した。 2006年7月5日に、マイクロソフトは、Microsoft OfficeでODFファイルを読み書きできるようになるアドイン「OpenXML/ODF Translator Add-in for Office」を開発するオープンソースプロジェクトを支援するというプレスリリースを行った。また、2007年7月3日に、サン・マイクロシステムズがリリースした無償の「Sun ODF Plugin for Microsoft Office」によりMicrosoft OfficeはODFの読み書きが可能になった。従って現時点において、Microsoft OfficeでODFを扱う為のアドインは、2種類存在する事になる。 ODFを積極的に採用するオフィススイートはまだ少ないものの、ISO/IECの国際標準に認定されたことで、特定の企業のオフィススイートの形式を強制することが好ましくない公的機関などで採用の動きが強まることが予想される。 脚注
関連項目
外部リンク |
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