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Bluetooth(ブルートゥース)は東芝、エリクソン、インテル、IBM、ノキアが中心になって提唱している、近接したデバイス(機器)とデバイスの間を2.4GHzの周波数帯を用いて電波での情報のやりとりを行う、無線通信規格およびその技術である。 PC等のマウス、キーボードをはじめ、携帯電話・PHS、スマートフォン・PDAや携帯端末において無線通信を行う。 IEEEでの規格名は、IEEE 802.15.1。
概要
開発経歴
バージョンBluetooth規格には以下のバージョンがある。
1.0b~1.1ではバージョン間の非互換性が問題視されていたが、1.1以降はそのような問題もほぼなくなり、順調に推移している。 将来的には超広帯域無線を利用したワイヤレスUSBとの統合も検討されている。
プロファイルBluetoothはその特性上、様々なデバイスでの通信に使用される為、機器の種類ごとに策定されたプロトコルがあり、これをプロファイル (Profile) と呼び標準化している。 通信しようとする機器同士が同じプロファイルを持っている場合に限り、そのプロファイルの機能を利用した通信をおこなうことができる。 代表的なものに以下のプロファイルがあり、Bluetooth対応機種であっても利用する機器の双方が適切なプロファイルに対応している必要がある。
このうちよく使われているものは、GAPやSDAPのような下位層のものを除くと、SPP/DUN/FTP/HID/OPP/HSP/HFP/A2DPなどである。実装されていてもほとんど使われていないものが多い。 同じプロファイルでもクライアント側とサーバ側の違いがあり、逆方向にも使えるとは限らない。DUNの場合を例にとると、本体になる側(PC・PDAなど)からモデムになる側(携帯電話・PHSなど)に対してBluetooth接続を要求する。つまり前者はクライアント (DUN-DT)、後者はサーバ (DUN-GW) であり、通常は片方の役割しか実装されていないため、役割を入れ替えて逆方向に使うことはできない。例えば、DUN-GWを実装しBluetoothモデムになれるスマートフォンがあったとして、これを本体として、DUN-GWを実装した他の携帯電話をモデムとしてダイヤルアップすることは通常できない。 プロファイルは、各機器がBluetoothを使って何ができるかを示したもので、機器同士の接続性が一目でわかるようになるものと期待された。しかし現実には、Bluetooth応用分野の拡大に伴って急激にプロファイルが増加したこともあり、以下のようなデメリットが目立つ。
クラスBluetoothには、電波強度を規定したクラスという概念がある。各機器はいずれかのクラスに分類される。
Bluetooth Driver Stack
通称「ドングル」と呼ばれるUSBポートに接続するPC用Bluetooth送受信機。他の無線受信機と異なり、小型の製品が多い。
Bluetooth Driver Stackとは、Bluetoothハードウエアを稼動させるドライバソフトウエアである。単にBluetoothスタックとも呼ばれ、Microsoft、Toshiba、BlueSoleilなどがある。 Microsoftマイクロソフト社は、「Windows XP SP2,Windows XP x64,Windows Vistaでは、Bluetoothワイヤレステクノロジを標準サポートしている。」とし、他のOSにおいても、サードパーティ製のBluetoothドライバを利用できる可能性があるとしている。また、Windows OS標準のBluetoothプロファイルとして、HID v1.0,PANU,SPP,OPP,DUNを示している。[1] 接続手順の実際Bluetooth機器を最初に使用する際には、接続相手を特定するため、ペアリング(ボンディング、組み合わせ)と呼ばれる操作が必要になる。ここでは、その一般的な手順を示す。
Bluetoothの利用法Bluetoothはデータ通信を中心とし、様々な利用法が存在し実用化されている。以下にその一例を挙げる。 携帯電話・PHS携帯電話・PHSの高機能化に伴い、携帯電話等間もしくは携帯電話等対Bluetooth対応機器間のデータの受け渡しに使われるようになった。海外ではワイヤレスヘッドセットの利用が一般的で、ミドルレンジ以下の端末まで普及が進んでいる。しかしながら、2008年現在日本市場では、Bluetoothに対応した端末が増加傾向にあるものの、大きな普及には至っていない。ソフトバンクモバイル向けでは3G機種のほとんどがBluetooth対応の為か普及率が高い。一方他キャリアでは積極的に推すようなことはしていない。NTTドコモでは主にパナソニック モバイルコミュニケーションズ、auでは主に東芝が導入、後に「KCP+」対応機種に積極的に導入しているが、既存の「KCP+」非対応機に関しては導入に消極的である。 Bluetoothの活用について携帯電話キャリア側からの目につく提案は、ミュージックプレーヤーとしての「音楽ケータイ」とワイヤレスヘッドホンを結ぶ機能であるというかたちがほとんどで、ファイル転送や車内ハンズフリー通話(後述)などについてカタログで大きく取り扱われるようにはなっていない。一部携帯電話・PHS端末は対応のPC・PDAとBluetoooth接続することで無線モデムにすることができる。 ハンズフリー通話日本において、2004年の道路交通法改正により、自動車の運転中に携帯電話・PHSを手に持って通話した場合の罰則が強化されたため、手に持たずに通話できるハンズフリー機能が注目されるようになった。 ハンズフリー・マイクロフォン機能としては、ヘッドセットやイヤホンマイクをイヤホンジャックに接続する安価なものが一般的であるが、事前に頭・耳にヘッドセット等を装備して、それと携帯電話等の間をコードで繋いだままでいなければならないなど煩雑であるため、無線により自動的にハンズフリー車載器(スピーカー・マイクは車内に装備)と接続してハンズフリー通話が出来るBluetoothハンズフリー機器の開発や製品の輸入ライセンス販売が活発化した。 なお、日本では両耳を塞ぐステレオタイプのヘッドセットを装着して運転することは禁じられているため、これを実現するには方耳のみのヘッドセットか、スピーカーの片方だけを装着するスタイルでのみ利用できる。 無線モデム(インターネット接続)パソコン・PDAから、DUN(Dial-up Networking Profile)機能を持つ携帯電話をモデムとして利用し、(パケット通信で)インターネットに接続することが出来る。ローミング可能な携帯電話の場合、日本・海外問わずインターネット接続が可能である。たいていの場合、携帯電話会社自体でプロバイダ機能を持っているので、プロバイダと別途契約する必要性が無い。また、欧米のGSM網を用いたインターネット接続をGPRS接続という場合もある。 パソコン・PDA側では通常のモデムの場合と違い、特別な初期化コマンドが必要となることもある(例えば、ソフトバンクモバイルの場合、『+CGDCONT=1,"IP","softbank"』をモデム初期化コマンドとして設定する)。これらの設定を行うダイヤルアップ接続のセットアッププログラムが、携帯電話会社から供給されていることもある。 カーナビゲーション自動車メーカー各社もハンズフリー通話の動向に呼応し、Bluetoothハンズフリーに対応したシステムの開発を行った。既にカーナビが自動車の情報端末として確立していたため、Bluetoothは純正カーナビに組み込まれることになり、「Bluetooth対応純正カーナビ」という形の開発となった。 特に、KDDIの筆頭株主であるトヨタ自動車が最も積極的で、現在、トヨタのG-BOOK、日産のカーウイングス、ホンダのインターナビの3つの陣営に分かれている。 2007年現在、カロッツェリアやパナソニックなどサードパーティ製カーナビにおいても、Bluetooth接続機能がオプションで用意されつつある。Bluetooth対応カーナビは、Bluetooth対応携帯電話とHFP/HSPプロファイルで接続し、Bluetoothの設定などの操作はカーナビ画面、着信・発信時の操作はカーナビ画面・専用ボタン・自動着信/音声認識発信など、マイクは運転席の周辺、スピーカは車のカーステレオのものを流用している。カーナビと携帯電話の連携は単に発信・受信できることにとどまらず、カーナビに収録された店舗情報から電話をかけることができるなどの余祿を産んでいる。また、機種によってはBluetooth接続で携帯音楽プレーヤーに収録した音楽を操作・演奏することができる。 RFIDタグ・バーコード リーダ産業界ではBluetoothを用いてワイヤレスでパソコン・PDA・携帯電話等へデータ転送するRFIDタグ リーダやバーコード リーダが広く用いられている。これらのリーダはUSBやRS-232Cなどの有線式に比べ高価であり、1台5万円から10万円程度するが、配線の取り回しのわずらわしさから開放される利点を持って広く使われている。 なお、RFIDリーダのうち、2.45GHz帯を用いるRFID(例:日立のミューチップ)はBluetoothの搬送波と干渉するため、実装に対して特別な工夫が必要となる。 これらのリーダはSPP(Serial Port Profile)を用いて接続するものが一般的である。 そのほかの利用法
ライセンス・電波法による規制Bluetoothのシンボルマーク、ワードマークはBluetooth SIGが所有するトレードマークであるため、これらを製品に表示しようとする時はBluetooth SIGと契約する必要性がある。 日本国内でBluetooth機器を利用する場合には、その機器が電波法に基づいた技術基準適合証明を受けたものでなければならない。技術基準適合証明は、現在TELEC(財団法人 テレコムエンジニアリングセンター)で取得することが出来、製品全てに「証明ラベル」が貼り付けされる。 海外で販売されているBluetooth機器の大半は、日本の電波法に基づく技術基準適合証明を受けていないため、日本国内で利用すれば電波法違反となる可能性がある。 その他
関連項目外部リンク |
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