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2000年問題(にせんねんもんだい)は、グレゴリオ暦2000年になるとコンピュータが誤作動する可能性があるとされた問題。Y2K問題(ワイツーケイもんだい:"Y"は"Year"、"K"は「1000倍」をあらわす"Kilo"の意)とも言われた。
原因直接の原因は、プログラム内で日を扱う際の年数の表現方法である。年数の表現をグレゴリオ暦の下二桁のみで行っている場合、2000年が内部で00年となり、これを1900年とみなしてしまい、誤作動につながる(例えばデータベースを日付順に並び替える処理をすると、順序が狂うなど)可能性があるとされた。
というルールがあり、このため2000年は閏年だったのだが、誤って1と2のルールしか適用せず、閏年としなかったプログラムが存在したため、この対応も併せて必要とされた。 コンピュータの黎明期は、リソース(特にメモリ関係)の費用負担が重く、出来るだけメモリを節約するプログラムが要求され、年号を下二桁で表すことによりリソースを節約をするのは、当時のプログラマの間では当然のテクニックであった。そのようなプログラムの多くは1960年代から1980年代頃に開発され、当事者は、2000年までには、何らかの改良が加えられるか、全く新しいプログラムが運用されるであろうとの前提でいたため、特にこの問題に対する対策を施していない場合が多かった。2000年問題が表面化した際は、プログラムを作成した技術者の退職などもあり、手作業でのプログラムの確認と修正が必要になった場合も多い。 これらのプログラムが作成された時点で既に、多くの国で様々な領域や分野でコンピューターが使用されていたため、思わぬところでの機能停止の危険があり得ることが指摘されていた。これらの問題により、物流や、その他の社会運営上の不具合の発生などが連想され、国際経済が深刻な不況に陥る可能性を指摘する声もあった。一部には、カレンダーを持たない(2000年問題の影響を受けない)、独立したマイクロコンピュータ応用機器の誤動作の不安を煽るなどの過剰反応も見られた。 諸問題事前対策当時、想定された問題としては などがあった。このため、1990年代末に使用していたプログラムの訂正が世界規模で行われた。この修正作業に費用と期間が取られてしまった、特に中小零細レベルの会社などにおいて大きな打撃となった。 結果2000年1月1日1999年12月31日から2000年1月1日にまたがる航空便、JR東日本などの鉄道各社はすべて列車を最寄りの駅に臨時停車し運転を見合わせ、システムの不測の事態に備えて欠航したり、年が明けてからの出発に変更されたりした。 2000年になった時点では、一部のシステムに不具合は出たものの、ほとんどが致命的な問題には至らなかった。 具体的な例としては、電力供給において、女川原子力発電所、福島第二原子力発電所および志賀原子力発電所にて、警報装置が誤報を発したり一部データ管理が不能になるも、発電、送電機能や放射性物質管理に問題は発生しなかった[1]。 身近なものの例としては、当時NTTドコモが販売していた携帯電話「ムーバN206」(NEC製)のショートメール機能において、「既読メールが容量オーバーで受信できなくなった場合、古いメールから自動削除する」機能が誤作動した例がある[2]。また、2000年を想定した設計がされていない、古いビデオデッキの予約録画、ワープロ機の文書管理機能などに影響が出た機種がある。 2000年2月29日しかし、2000年2月29日になり、当日を閏日として処理していないために「エラー日付」として取り扱われる問題が発覚し、大きな騒ぎとなった。
なお、2000年問題の深刻さについて疑問を持つ専門家などは、1月1日よりも2月29日の方が大きな騒ぎとなったことをもって、「そもそも重大な危険が存在しなかった」とする者もいる。これに対して、「対策を行ったため結果として大きな問題が発生しなかったのであり、何の対策も行わなかった場合は大きな問題が発生していただろう」との反論がされている。 参考文献関連項目
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