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通信線路(つうしんせんろ) は、有線電気通信の伝送路である。線状につながっているものなので、故障地点の判別が重要である。
区間区分加入者線路加入者線路は、加入者端末を直接収容するためのものである。一般に迂回路は用意されていない。信頼性を高めるために加入者負担で二重化することもある。 電気通信事業者局舎から加入者までの一般的な構成は次のようになっている。 電気通信事業者局舎の主配線盤-地下管路-き線点-架空線路-端子函-保安器-加入者端末 なお、光収容の場合、き線点または端子函で光電変換を行う。 中継線路中継線路は、局間を中継するもの。公衆交換網の場合は二重化が義務付けられている。
敷設場所とその方法敷設場所として次のようなものがある。
通信線路の特性使用する周波数帯域が広いほど高速通信が可能で多重化回線数を多く出来る。しかし、メタリック回線では、リアクタンス・コンダクタンス等の損失が高周波帯域ほど大きくなるため、中継増幅器の間隔を小さくしなければならない。つまり、1つの回線で使用する周波数帯域が小さく、多重化回線数が少ないほど長距離の無中継通信が可能となる。 使用される伝送路とその歴史適当な絶縁被覆が無かった時代には、碍子引きの裸電線が伝送路として使用されていた。後に絶縁電線が碍子引きで使用されるようになった。 機器の高感度化に伴い、コイルによりツイストペアケーブルの特性を補正して損失を少なくする装荷線路が使用されたが、伝送帯域が狭く、遅延時間が大きく信号の反射があるため、音声が大きくひずむものであった。 1932年3月に松前重義が、『無装荷ケーブルを使用する提案』という論文で、特性補正機能を持った増幅器を使用すれば、遮断周波数が無く広帯域で多重化回線数を多くでき、反響現象・位相歪等がなく経済的な無装荷ケーブルでの長距離伝送が可能であると提案した。同年に小山・宇都宮間で無装荷ケーブル多重電話伝送の実験が行われた。そして、世界初の無装荷ケーブル架設工事が東京~ハルピン間で1935年に開始され1937年に完了した。 やがて、同軸ケーブル・導波管がさらなる多重化の可能なものとして使用されるようになった。 1990年代より、価格の低下に伴って光ファイバーを束ねた光ケーブルによる有線光通信が中継線路から導入されるようになった。2000年代より、光収容・FTTH・FTTxと呼ばれる、より加入者に近い部分の光化も行われるようになった。 法的規制有線電気通信法により、有線電気通信設備令に従って敷設・管理を行うこととなっている。また、障害となる樹木の剪定・伐採を行ったり、他人の所有地を横断する場合の仲裁措置が定められている。 電気通信事業法では、事業用電気設備規則に従って線路電気通信主任技術者が工事・保守の監督を行うこととなっている。 関連項目 |
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