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フリーウェア (freeware) は、無料で利用(使用)できるソフトウェアである。なお、日本においては歴史的経緯(後述)からフリーソフトと呼ぶことがある。 フリーウェアは「無料で利用できる」ことに重点を置いた呼称であり、それ以外のライセンス条件、とくに変更・再配布などの条件はまちまちで、ソースコードが付属しないために変更ができなかったり、有償配布(販売)や営利利用の禁止など一定の制限が課せられているものも多い。 これに対し、フリーソフトウェア (Free Software) という用語もあり、これは「自由な(ただし、フリーソフトウェア財団が主張する意味での自由)ソフトウェア」の意味である。すなわち、ソースコードが付属し、利用・複製・学習・変更・再配布が自由にできることに重点が置かれている一方、無料であるとは限らない(ただし実際には無料のものが多い)。
用語の歴史フリーウェア (freeware) という用語は Andrew Fluegelman による造語である。彼は自分の作ったPC-Talkという通信プログラムを配布しようとしたが、配布コストの関係上、伝統的な配布方法を使いたくはなかったので、新しい方法で配布を行い、そこでフリーウェアという言葉を使った。 ただし、実際には、現在でいう所のシェアウェア(shareware)の手法を用いてPC-Talkを配布した。ちなみに以前に彼はfreewareという言葉の商標を持っていた(その後放棄している)。 日本における状況呼称、呼び替え日本のパソコン通信の黎明期においては、PC-VANやアスキーネットなどで、フリーウェアに相当するものを PDS(パブリックドメインソフトウェア)と呼んでいた。これはアメリカに倣ったものであったが、日本の著作権法の下では著作者人格権を放棄することはできないとの解釈が一般的であることから、著作者人格権をも含めた意味での広義の著作権を放棄したPDSという言葉はふさわしくないという議論があり、1990年頃よりPDSに代わる言葉で呼び換えるようになった。 PDSに代わる言葉として主に使われるようになったのはフリーウェア、フリーソフトであった。しかし、フリーウェアという名称は、過去に商標として登録されている問題があったため(2007年現在では登録されてはいない)、PC-9801コミュニティではフリーソフトやフリーソフトウェアと呼び換えられることが多かった。特に書籍やCD-ROMなどの商品に収録される場合は、商標上の問題からフリーウェアではなく、フリーソフトと呼ばれることがほとんどである。それが後の日本国内のWindowsコミュニティにおいても一般に定着し2006年現在に至っている。 ただし、フリーソフトというのは説明の通り日本独自の呼び方(和製英語)で、英語圏ではこのような呼び方はしないので注意が必要である。 その一方で、フリーウェアとシェアウェアを総称する形でオンラインソフト(オンラインソフトウェア)という呼称がPC-VANや一部のメディアで使われることもあった。現在でも、窓の杜やVectorなどの著名なウェブサイトで積極的に使われているため、この呼び方はある程度普及している。 特徴日本におけるフリーソフト、フリーウェアには高性能なものが多くある。その理由は日本では個人またはアマチュア集団が、ソフトウェア販売の流通網にのせて利益を得るよりも、一般に認知させる事を主眼に置いたためといわれる[要出典]。 その代表例がアーカイバのLHAや、CADソフトのJw_cadである。特にJw_cadは価格が数十万円する市販ソフトよりも操作性がよく、パソコン通信でサポートされる点が優秀とされ、同ソフトを収録したムック本4万部の出荷される人気を集めた。そのためこれに脅威を感じたCADソフトメーカーの申し入れで、1994年に日本パーソナル・コンピュータソフトウェア協会でフリーソフト検討小委員会が設けられて、Jw_cadについて意見が交わされる事態にまで至った。この他にもパソコン通信ターミナルソフトのWTERMなどを代表例として、パソコン雑誌の付録やムック本に収録されて、市販ソフトを凌ぐものが少なからず存在した。 しかし、パソコンのOSの主流がMS-DOSだった頃には日本国内で圧倒的に多数だったフリーウェアも、Microsoft Windowsが普及する頃になると、商用パソコン通信で決済が可能になったことや、開発環境を揃えるのに費用がかかるようになったため、高機能なソフトはシェアウェアの形で発表されることも多くなっていった。 類似の概念フリーウェアと類似した形態をとるが、一定の対価を要求あるいは希望するものに、以下のようなものがある。
また、典型的なフリーウェアは、個人ユーザーが開発・配布するものが一般的だが、企業によって開発・配布されるものも少なくない。その多くは有用なものであるが、中には以下のようなものも存在する。
参考文献
関連項目 |
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