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パーソナルコンピュータ (Personal Computer) とは、主に個人で使用するために作られたコンピュータであり、「パソコン」、「PC（ピーシー）」と略される。日常的に単に「コンピュータ」と呼んだ場合は、パーソナルコンピュータを指している事が多い。
目次 |
概要
1960年代までのコンピュータは、きわめて大型で高額なものであり、当時は1台のコンピュータを複数人が共同で利用するのが一般的な形態であった。1970年代に入る頃には、高額かつ大型で専門家が操作するメインフレーム（汎用コンピュータなどとも呼ばれる）、事務計算用のオフィスコンピュータ（オフコン）、研究用のミニコンピュータ（ミニコン）など各種のコンピュータに分化していたが、特別な場合でない限り、いずれも複数人が共同で利用した。
1970年代後半になって、個人で購入可能なくらいに小型で低額なコンピュータが登場した。このような製品を当初はマイクロコンピュータ（マイコン）などと呼んだが、外観・操作性が洗練されてきたものを、従来品との差別化を図るため、個人用途であることを強調した「パーソナル」を冠して呼ぶようになった。
特に個人のためのコンピュータという意味では、アラン・ケイが1972年のACM National Conferenceで発表した"A Personal Computer for Children of All Ages"にその言葉が見られる。ここで言うパーソナルコンピュータとはダイナブックのことである。
現在一般的には、入力機器としては、キーボード・マウス（ポインティングデバイス）など、出力機器としては、ディスプレイ・プリンタなどと組み合わせて利用する。
歴史
詳細はパーソナルコンピュータ史を参照
パーソナルコンピュータは、1970年代のアメリカ合衆国で幕開けとなった。当初はAltair 8800や、アップルコンピュータ、タンディ・ラジオシャック、コモドール、アタリなどによる、8ビットのマイクロプロセッサを用いた製品が登場し、後にIBMやアップルコンピュータ等によってより高性能なものが開発されていった。
日本では、1970年代半ば過ぎに「ワンボードマイコン」と称する、コンピュータの組み立てキットが販売されている。その後、各社がこぞって開発を行い、8ビットコンピュータによるBASICの時代が到来する。
1979年、ワンボードマイコンメーカの1社であり、大型電算機の分野でも大手の日本電気 (NEC) がPC-8000シリーズを発売。その後の商品展開に置いて、メインフレームのACOSとの親和性や、NECの企業力とイメージをフルに使ったハードウェア・ソフトウェア展開がなされ、それまで「エンジニアの道具」と「大人の玩具」の両極端でしかなかったパソコンは「オフィスの必需品」へと変貌する。その方針は、後継となるPC-8800シリーズやPC-9800シリーズにも受け継がれた。 同製品のロゴマークにPersonal Computer の銘が刻まれていたことからもこの頃にはすでにPersonal Computerという言葉は 存在していた。
1980年代前半に16ビットコンピュータが登場すると、マイクロソフトによるMS-DOSが用いられMS-DOSの時代が到来した。
1984年に登場したMacintoshは、グラフィカルユーザインターフェースの概念を大きく普及させることに成功し、後のコンピュータに影響をもたらした。
1989年に東芝から発売されたDynaBookは、場所を決めずにいつでもどこでも利用できるノートパソコンを大きく広めるものとなった。
一方、かつてマニア志願なら気軽に買える価格であったパソコンは、ミニコン並みへの高性能化により1セット20万円代以上という高価なものになっていた。そのため、若年層がより手軽に入手・使用できる廉価機として、8ビットのCPUを採用したMSX規格が登場する。
1993年には、同じくマイクロソフトによってWindows3.1が発売され、後述のWindows 95を経て徐々に32ビット・Windowsの時代に入っていった。この時代、アプリケーションソフトウェアの発達とパソコン本体の低価格化が急速に進み、ワードプロセッサ等の専用機器を利用していたユーザーの中にも、次第にパソコンに乗り換える需要が発生。専用機市場を淘汰していった。 同年10月、アップル社日本法人より(本体、OS、複数のアプリケーションソフトを一体化した)家庭向けパソコンの原型といえるマッキントッシュパフォーマー520及び275が発売される。/大手家電量販店コジマ専用モデルとして共同企画
1995年には、Windows 95というパソコンのハードウェア構成を理解しないでも利用できるPC向けOSの登場により、従来は取り扱いの複雑さから躊躇していた潜在的市場が活性化、市場規模が空前の急成長を遂げた。1998年にはインターネットのための新世代のパソコンと銘打ったiMacが登場し、インターネット利用に関するモチベーションは社会革命と呼ぶべき様相を呈した。
2000年代に入ると、日本では省スペース性に優れたノートパソコンが市場の主流となる一方、Windowsパソコン市場は冷えつつある様相を呈しているが、これは消費者がパソコンに興味を示さなくなった訳ではなく、既に消費者の求める水準からオーバースペック状態にあるため、新しい買い替え需要を喚起し難くなったと見るのが妥当であろう。2007年9月の段階では、消費者の多くは、パソコン本体よりもデジタルカメラやデジタルオーディオプレーヤーといった新しい娯楽・生活用品としての周辺機器や、既存のパソコン記憶容量を向上させる外付け（または内蔵）ハードディスク等といった追加記憶媒体へと、その投資対象を移している。
2008年現在の段階で最小限の構成なら最安値で2～3万円程度でも購入できるほどにまで低価格化が進行している。また、同時にハイエンドクラスの物も10万円台で購入可能になってきている。ネットワークに繋がれたサーバにパソコンとしてのほとんどの処理を任せるシンクライアントという新しい形態の物も台頭し始め企業でパソコンを大量に更新・導入する際の新しい選択肢となっている。
機器構成
本体
パソコンの本体に当たる物で、パソコンを動作させるための主要な部品が内蔵されている。 その部品には以下のような物がある。
- ケース
- パソコンの主要機器を収納するための箱。縦置きのミニタワー型、ミドルタワー型、フルタワー型などがある。省スペース型と呼ばれるものは、横置き（水平）設置も可能である。
- ディスプレイ
- マザーボード
- CPU
- 主記憶（メモリー、RAM）
- 拡張カード
- 電源
- ディスクドライブ
- 補助記憶 （ハードディスク）
- キーボード
- マウス
- マザーボード
- パソコンの主要機器を接続するための基盤。MicroATXなどケースの型によって使用可能な型式が異なる。
- CPU
- パソコンの頭脳に当たる部品。中央処理装置。MPUと呼ばれることもある。主にインテル社製のCore 2 DuoやCeleronなどが主流だが、AMD社製のAthlon 64 X2などの安価で高性能な他社製品も人気がある。
- ノートパソコンではマザーボードに直付けになっていて、取り外す事が出来ないものが多い。
- ハードディスクドライブ
- パソコンのOSや各種のソフトウェア、データは、通常ここに記録される。メディアを取り出して運ぶといった事は出来ない。ただし、特に大容量のデータのやり取りでは、ハードディスクドライブを複数設置したうえで起動ドライブでない指定をしたドライブに記録し、そのドライブ自体をパソコン本体から取り外してやり取りすることがある。年々、大容量化が進んでおり、現在では、1TBの物も存在する。
- 光学ディスクドライブ
- CDやDVD、BDやHD DVDなどメディアを読み込む、あるいは書き込むために使用する。最近では、DVDスーパーマルチドライブや、BDドライブなど、多数の規格の光学メディアが使用できるものが主流となりつつある。多くの機種では、本体に1ドライブ内蔵されている。
- フロッピーディスクドライブ
- フロッピーディスクを使用するためのドライブ。最近はほとんど使われていないため、ミニタワー型以上など搭載機種も限られる。
- 光磁気ディスクドライブ
- MOを使用するためのドライブ。フロッピーディスク同様、3.5インチが主流である。データ交換を目的として主に外付けで利用される。
- メインメモリ
- パソコンでCPUが処理するデータを処理する際に記録しておくための記憶装置。メモリには読み出し専用のROMと読み出しと書き込み両用のRAMが存在するが、通常、パソコンのメインメモリとしては後者が使用される。コンピュータグラフィックスなどの画像処理、特に動画処理を快適に使うには、より多くの容量が必要とされる。
- 表示装置
- ディスプレイに表示するためのデータを処理する装置。フレームバッファ（グラフィックメモリ）から表示内容を読み出し、グラフィックスコントローラ、RAMDAC などを経由してディスプレイに表示信号を送る。現在では描画を高速化する機能であるGPU（グラフィックアクセラレータ）が搭載されている場合が多い。廉価なものではマザーボード上のチップセットがこの処理を行う。
- サウンドチップ
- スピーカーから出す音声を処理する装置。
- サウンドメモリ
- サウンドチップが処理するデータを一時的に記録する装置。グラフィックメモリと同様メインメモリと一体になっている物もある。
周辺機器
パソコン本体に接続する機器の事で、パソコンにデータを伝えるための入力機器とパソコンからデータを受け取るための出力機器、ネットワークなどに使用される通信機器などが存在する。
入力機器
- キーボード
- ワープロソフトなどでパソコンに文字を入力するための機器。日本では通常109日本語キーボードが使われ、最近ではメールをすぐ確認するなどワンタッチボタンを搭載する物が多い。
- マウス
- 平面の上を滑らせ、画面上のマウスポインターを操作するための装置。ネズミのような形をしているためそう呼ばれる。上部に2つのボタンが付いているが、ボタンの間にホイールボタン等が付いているものもある。ボール式と光学式・レーザー式があり、手へのフィット感や応答性のよさで選択される。
- ノートパソコンや一部のデスクトップ型では、マウスの代わりにタッチパッドやトラックボールなどが使用されていることが多い。
- スキャナ
- 外部から画像をパソコン用のデータに変換して取り込むための装置。イメージスキャナとも呼ばれる。ポジやネガなどのフィルムをスキャンできる機種もある。
出力機器
- ディスプレイ
- パソコンのデータを表示するための装置。テレビ受像機のような形をしており、15インチから30インチなどと様々なサイズが存在する。通常この機器単体では機能しないが、TVチューナーとして使用できる物も存在する。大きく分けると、ブラウン管型と液晶型が存在しており、最近では後者が主流になっている。後者にはTFT、HPA、DSTNがあるが、このうち最も性能がよいのはTFTである。
- スピーカー
- パソコンの音声を出すための装置。主にステレオが多い。最近の機種では、ディスプレイの画面から音声を出す物もある。
- プリンター
- 文書や画像などを紙に印刷するための装置。カラーのインクジェットやレーザープリンタが主流である。最近ではパソコンなしでメモリーカードを直接挿入する事でそれに保存されている画像や文書を印刷する事も出来る。
通信機器
パソコンとワークステーションとミニコンとオフコンの違い
「筐体の大きさがどれくらいあるか」、「どんな業務に利用できるのか」、といった観点で見た場合、以下の4者の間に決定的な違いが無い。4者を区別する場合は「歴史的事情（生い立ち）」と「内部アーキテクチャ」等を知る必要がある。
- パソコン
- ワークステーション
- ミニコン若しくはマイクロコンピュータ（マイコン）をルーツにし、発売時においてパソコンに比して高速なCPU（主にSPARCやAlphaなどのRISCCPU）を搭載したマシンであり、CADやグラフィックのレンダリングなどの高負荷計算を自らのCPUにおいて行うことが出来るマシンを指す。かつては、オフィススイートさえ備えていればワークステーションだとされる時代もあった。外部からリモートで操作されることを前提としておらず、リモートで操作されるようなタイプを「サーバ」という名前で呼びかえるのが普通である。端的には、ミニコンを現在のパソコンのように1人に1台のレベルに降ろしたしたものである。しかし、パソコンの処理能力の飛躍的な向上や価格の低下もあり、パソコンへの移行が進んでいる。
- 用途としては、主に技術系（エンジニアリング系）の方面に利用され、この方面の利用を強調するために「エンジニアリングワークステーション」（EWS）とも呼ばれる。
- ミニコン
- ミニコンは、メインフレームのように大規模なシステムを想定したしかけが搭載されていないながら、メーカー独自のアーキテクチャを持ったコンピュータを指す。意味合いとしては、メインフレームの縮小版ともいえ、その性格上、メインフレームに比してダウンサイジング化やオープンシステム化の影響を受けやすく、メインフレームよりも早く市場から淘汰されていった。大きさについては、電子レンジ以上の大きさを持っているものを指す。あまりに小さいものはマイコンに分類されてしまう。逆にメインフレームに匹敵するほどの大きさを持っていても分類上問題ない。
- 用途としては、主に制御系（プロセス制御、通信制御など）を中心に、エンジニアリング系にも利用される。
- オフコン
- オフコンはミニコン及びワークステーションの一種であるが、「これはオフコンである」とベンダが宣言し、既存の業務・業種パッケージ（財務会計や給与計算、販売管理など）をマシン購入と同時に利用できる形で売り出した製品を指す。日本独自の呼称表現であり、欧米では日本で「オフコン」と呼ばれるコンピュータも「ミニコン」と称する。端的には、上記ミニコンのアーキテクチャを、中・小規模な企業内における事務処理用途に特化させたものである。
- 現在オフコンと呼ばれているものは、昔（1990年頃まで）においてオフコンと呼ばれたものの後継版製品を指す。現在では内部ハードウェアのアーキテクチャはパソコンと同様であることが多いが、独自のオペレーティングシステム (OS) を搭載し、かつてのオフコン用のアプリケーションが使用できるように施してある。
形態
大別して、机上等に設置して移動させないで使用する据え置き型のものと、持ち運んで使用する可搬型のものに分けることができる。
固定型には、「デスクトップ型」、「タワー型」、「一体型」などがあり、可搬型には、「ラップトップ型」、「ノート型」などがある。省スペースパソコンも参照。
固定型
固定型には次の種類がある。
- デスクトップ型
- かつては横型の筐体を使用したものをこのように呼んでいたが、現在ではミニタワーなどの形状でも机上に置くことができるものは（ノート型と対比する形で）デスクトップ型と呼ぶ場合が多い。拡張性を犠牲にした小型のデスクトップ筐体では、縦横どちらにも設置できるものが多く、価格も比較的安いことから、企業などの業務用クライアント機として大量に導入されている場合が多い。
- タワー型
- 縦型の筐体を用いるパーソナルコンピュータである。大きさによって、フルタワー、ミニタワー、マイクロタワー、スリムタワーなどがある。立方体に近い形状をしたキューブ型パソコンも、広義ではこのタワー型に入る。また、フルタワーよりも大きなサイズのスーパータワーも存在する。フルタワーやミニタワーは、メンテナンス性に優れ、内部拡張性が高いものが多い。ヘビーユーザーにとっては設置面での問題を別にすれば最も適した種類である。
- ディスプレイ一体型
- 本体（マザーボード、電源等）とディスプレイ（かつてはブラウン管、今日では液晶ディスプレイ）をひとつの筐体に収めたもの。製品によってはキーボードも一体化している場合がある。超小型デスクトップとは違って内部の部品は一般的なデスクトップ用の部品を使用しているものが多いが、記憶ドライブなどにノート型の部品を転用している場合も見られる。デスクトップ型やタワー型と比べると、本体とディスプレイの接続の手間は省ける利点はあるものの、機能拡張面で弱い傾向が見られる事から、ヘビーユーザーからは敬遠されがちである。2005年頃から登場した大型のものは、地上デジタルテレビジョン放送（地デジ）受像機と一体化され、一見パソコンには見えないものが多い。以前から存在する小型のものは、ライトユーザー（初心者）の他に、企業などのクライアント機として大量に導入される場合がある。
- キーボード一体型
- 本体とキーボードが一体化しており、外観は分厚く大きいキーボードのようである。テレビ接続を想定していたかつての8ビットパソコンに多く採用されていたが、1990年代以降は少なくなっている。
- 超小型
- ノートパソコンの部品を利用して内部拡張性を排除したデスクトップパソコン。ノートパソコンのように電源を外付けにしているものが多い。機器組み込みなどの特殊用途やサーバ用に販売されていたが、低価格を売りに一般向けに販売され、ライトユーザーを中心に人気を博している機種もある (Mac mini)。
可搬型
可搬型には次の種類がある。
- ラップトップ型
- 本体、ディスプレイ、キーボードをひとつの筐体に収め、移動のためのハンドルを持った形状のもの。膝（lap）の上（top）に乗せて使うことからこの名がついた。現在のノートパソコンのような小型軽量のものが登場するまでは、可搬型といえば（Osbone-1のようなものを除き）これしかなかった。なお、電池を内蔵せず、使用時は商用電源が必要なものもある。また、マサチューセッツ工科大学のプロジェクトチームが発展途上国の子どもたち向けに開発中の100ドルパソコンでは、電気のない地域でも利用可能にするために手動のハンドルで電力を供給するシステムを採用している。
- ノート型（詳細はノートパソコンの項を参照）
- A4ノートサイズ以下の大きさで、折りたたんで持ち運び可能なもの。ノート型のうちでも可搬性を重視したものとして、サブノートやミニノートがある。主に据え置きで使い、長距離の持ち運びより室内での移動を想定した大型で重いものは、DTR（デスクトップリプレイスメント）、トランスポータブルなどと呼ばれる。
- サブノート
- ノート型の中で小型のもの。おおむねB5判以下あるいは、A4判で特に薄型のものをさす場合が多い。
- ミニノート
- サブノートよりも小型のもの。おおむねA5判以下のサイズのものをさす。
- キーボードやマウスを省略し、液晶ディスプレイに一体化したペンタブレットで文字入力とポインティングを行うものをペンコンピュータといい、2002年にマイクロソフトが発売した専用オペレーティングシステム(OS) (Microsoft Windows XP Tablet PC Edition) を搭載するタブレットPCもこれに含まれるが、普及はまだこれからである。
- また時計型や頭部に装着するなど常に身体に携帯して使用するタイプを総称してウェアラブルコンピュータと呼び、今後普及が期待される形態のひとつである。
なお、Personal Data Assistant（携帯情報端末、PDA）と呼ばれる手のひらに入るくらいのもの（パームサイズ/ハンドヘルド）は、パーソナルコンピュータとは別のカテゴリである。
また、日本では、持ち運び出来るパソコンをノートパソコンと言うのが一般的だが、英語ではラップトップ(Laptop)と言うのが一般的である。
仕様
現在、一般的に出荷されるパソコンは、CPUにインテルの80x86（AMDなど他社製互換CPU含む）、オペレーティングシステム (OS) として独自仕様のMicrosoft Windowsを搭載したPC/AT互換機（いわゆるWintel=ウィンテル仕様PC）が大勢を占める。
他にはMac OS Xを用いたMacintosh（マッキントッシュ）が、教育・学術・出版・デザイン・音楽・映像などの分野を中心に一定の支持を得ている。
また、LinuxにWindows風味のデスクトップ環境(KDE)やMac OS X風味のデスクトップ環境(GNOME)を加えオープンソースのMicrosoft Office互換オフィススイートをプリインストールしたLinux PCを普及させようという動きがあるが、一部の発展途上国を除いて、まだ普及するきざしは見られない。
日本では、漢字やひらがな等英語圏の文字に比べて当時のパーソナルコンピュータにとって特殊だった日本語（マルチバイト文字）利用のためのハードウェア・ソフトウェアの追加が必要なため、1990年代前半まで日本電気・シャープ・富士通などが独自仕様や、PC/AT互換機に日本語を扱うためのハードウェア的な拡張を施したAX仕様の機種を開発・販売していたが、1990年にPC/AT互換機単体で日本語が取り扱えるOS「DOS/V」が開発されたことや、1993年のWindows3.1の発売・普及とともにPC/AT互換機に移行した。
PCの販売形態やモデルサイクルなど
1990年代前半までの、NECのPC-9800シリーズ全盛時代は、おおよそキーコンポーネンツ（主要部品）となるCPU（マイクロプロセッサ）の進化時期に対応した商品サイクルで、半年から1年程度の商品サイクルとなっており、NECの新商品発売に少し遅れるタイミングでエプソンが対抗機種をNECより安い価格で発売する状態であったが、Windows 95が本格的に立ち上がり始め、多数の海外系メーカーが日本に参入を始めた1996年頃から商品サイクルの短期化が進み、モデル末期には希望価格の半額以下で投売りされることも多く、生鮮食品に例えられるようになってきた。
現在では、各社とも年3回（春・夏・秋冬）の新モデルの発売が定着し、無理なシェア争いを回避する方針となって生産量も押さえ気味（機種によっては1カ月程度で生産完了の場合もある。Qosmio Gシリーズなど）にされ、かつてのように旧モデルの在庫品などを安く購入する手法は困難となっている。
また、デルコンピュータやゲートウェイなどアメリカ合衆国で実績を伸ばした、比較的低価格で直接販売するメーカーの日本への進出（後者は一度撤退後、再進出）もあり、現在では主要メーカーのほとんどが、店頭やOAディーラなど従来の流通ルートを使った販売と自社ウェブサイトによる直接販売（需要予測精度の向上の目的もある）の両方を行っている。
マザーボードやハードウェアなどPCパーツだけでの販売もされているため、好みのパーツを購入してメーカー製にはないオリジナルのPCを完成させる人もいる（いわゆる自作PC）。PCを自作するのは、ただ単にPCが動けばいいという人とより高性能なものを求める人とに二分される。詳しくは自作パソコンを参照。
PCとリサイクル
半導体素子製造プロセスの急速な高度化（この様子はムーアの法則などと表現される）の恩恵を受けて、より高速・高機能なCPUを用いた製品が市場に投入され、そうした最新版のハードウェアに対応したソフトウェアが普及するにつれ、旧型製品の買い替えサイクルは短くなる。そのため廃棄されるPCの台数が増加しており、資源の有効活用や環境保護の面から問題点が指摘されるようになった。そのため、家庭電化製品と同様に「資源の有効な利用の促進に関する法律」の適用を受けることになり、メーカーによる回収・リサイクルが制度化された。
これを受け、2001年4月1日から企業や個人事業者、2003年10月1日から家庭用で不要となったパソコン本体（付属のキーボード・マウス・スピーカー・ケーブル類、単独の外部ディスプレイ含む。付属マニュアルやメディア、プリンタなどの周辺機器は除く）は各製品のメーカーが回収し、素材レベルに分解し資源として再利用される（中古品としての流用や部品取りは原則として行われない）。
「PCリサイクルマーク」がついた家庭用PCは、販売価格に回収処分の手数料が含まれているためリサイクルの費用は不要であるが、マークのついていない製品は新たに「回収再資源化料金」を負担する必要がある。 自作PCやメーカーのパソコン事業撤退 [1] ・倒産した場合は、有限責任中間法人パソコン3R推進センターが有償で回収を行う。この制度を受けて、自治体などではPCの粗大ごみ収集・処分を行わないところが多い。 [2]
事業用のパソコンについては、別途メーカーによる回収・リサイクル体制が整えられているが、産業廃棄物として処理される場合もある。
そのほか、従来から中古PC市場が形成されており、PC活用のノウハウを持った上級ユーザを中心に再利用されてきたが、中古品の品質保証や付属ソフトウェアのライセンス譲渡の点で不安を抱く購買者もいた。こうした市場、および環境問題への配慮していることのアピール、顧客満足度向上などをはかるため、下取りした自社製PCを再生して「Refreshed PC」などとして、中古販売ルートで販売するメーカーも出現した。
主な製造メーカー
日本
大韓民国
アメリカ
中華人民共和国
台湾
かつて製造していたメーカー
以上の他にもパソコンの製造メーカーは多く存在するが、パソコンの内部に使われている部品は、限られた企業が生産している。CPUはアメリカのインテルが8割を占め、アメリカのAMDと台湾のVIAが残り2割を占める。GPUはデスクトップ製品ではアメリカのNVIDIAが4割弱、インテルが3割強、AMD（旧・ATI）が2割を占め、その他に台湾のVIAとSiSなどがある。ノートパソコンではインテルが5割、AMDとNVIDIAがそれぞれ2割を占める。メモリは韓国のサムスン電子とハイニックス半導体（旧・現代電子）が5割を占め、ドイツのキマンダ（旧・インフィニオン）、日本のエルピーダメモリ、アメリカのマイクロン、台湾のPowerchip、Nanya、ProMosなどで4割あまりを占める。マザーボードは台湾のASUSTeKが全体の3分の1に及び、同フォックスコン（鴻海精密工業）、MSI、GIGABYTEなどが続く。ハードディスクでは、アメリカのシーゲイトとウェスタン・デジタル、日本の日立グローバルストレージテクノロジーズ（旧・IBMのHDD製造部門）と東芝、富士通、韓国のサムスン電子で9割強を占める。
関連項目
外部リンク
注記
- ^ 高木産業、かつて「PURPOSE」ブランドでパソコンを販売していたが、2003年頃に撤退 PURPOSEパソコンの廃棄について
- ^ 旧コンパック製品については、合併したヒューレット・パッカードで回収を行っている。2001年に一度日本から撤退したゲートウェイ製品については、再進出後の現日本法人で回収を行っている。
