ダイヤルQ2

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ダイヤルQ²（ダイヤルキュー）は、NTT東日本・西日本が提供する、電話による情報料代理徴収サービスの商標。通称 Q²（キューツー）。一般にダイヤルキューツーと呼ばれることが多いが、正しい呼称はダイヤルキューである。

概説

電話による有料情報サービスの情報料金を、電話料金と一緒に回収するもので、分割化前のNTTにより1989年に開始された。Quest、Question、QualityなどのQをもとにこの名称が付けられたとされる。電話番号が"0990"ではじまっていることから後付けでこの名称となった説もあるが、定かではない。NTT回線以外の電話（携帯電話・PHS・IP電話・直収電話）、公衆電話からはかけられない。

情報提供サービス業者のことをIP(Information Provider)と呼び、IPは情報提供サービスの倫理審査をNTTが指定した倫理審査機関によって受けなければならない。契約には電話の契約料・施設負担金・交換機等工事費のほか、運営には月額基本料金・回収代行手数料（月額固定料金）・情報料回収代行手数料（変動料金・情報料の9％）を必要とする。

サービスの問題点

サービス開始当初（1989年）は、ニュースやテレフォン相談のような一般サービスを想定していたが、ほどなく成人向け情報提供業者が目をつけ、課金料金上限一杯の3分300円という料金を設定し、男女間のわいせつな会話・音声やツーショットダイヤル番組を提供するようになる。爆発的な利用拡大に伴って、援助交際目的の利用が次第に増え少年非行や未成年相手の淫行の温床になったり、若年者が長時間利用したことによる数十万円から数百万円という高額な情報料が発生し高額の利用料金請求などが社会問題となった。また同時に不当請求事件（回線所有者自身がQ2利用した記憶がないのにNTTから請求がある）、情報提供事業者が自ら偽造・変造テレホンカードを利用し自らの提供番組に電話し不当利益を得る、などの事故も起こった。

1991年、世論や事態を重視したNTTは、情報提供事業者の電話回線の利用企画書をより厳しくチェックしたり、当初の利用企画書内容と異なる事業内容の番組の回線利用（すなわちツーショットダイヤル）をしている事業のQ2回線利用契約を更新しない、といった規制に乗り出した。これにより1992年にはダイヤルQ2回線を利用したツーショットダイヤル事業者は事実上消滅している。

さらに1995年 11月1日からは以下のような方策が採られた。なお、当時NTTの電話交換機はデジタル化途上で、未デジタル化地域ではこの方策を採ることができないため、すべてのダイヤルQ²への発信ができなくなった（実際にサービスが提供されている番号でも「現在使われておりません」のアナウンスが流れた）。

電話番号の分割。0990-3をアダルトに、0990-5を一般にする。
アダルト向けダイヤルQ²への発信にはパスワード制を導入して、パスワードを設定しない限り発信できなくした（それ以前に、ダイヤルQ²への発信自体を停止することもできたが、一般情報内容も利用できなくなるためあまり使われていなかった）。
情報料金に1回○円の定額制を導入。従来は3分間○円の従量制しかなかった。
提供内容の審査を厳格化。

この結果、残留していたアダルト系情報コンテンツは課金に国外への通話を発生させた際の着信国側の通信会社からの払戻を利益原資とした国際電話回線（国際電話#国際電話を利用したアダルトコンテンツ参照）を利用するような状況もあった。

その後は、ダイヤルQ2回線を利用する情報提供事業者はパソコンの有料サポートなどのテレフォン相談サービスや募金を目的としたものなどが多くなったが、一般番号でプロバイダなどの利用目的で、実際はアダルトコンテンツの提供など利用目的を偽るケースや、ダイヤルアップ接続の電話番号をダイヤルQ²番号に書き換えてしまうソフトウェアを知らないうちにダウンロードさせて、ダイヤルQ²番号に接続させる行為が後を絶たず、1998年頃からは監視が強化され、悪質な場合には情報料を支払わないようにした。

2002年 1月23日からは、一般向け番号への発信にも、いたずら防止などのために、パスワード制が導入された。

また、2003年には、他人のダイヤルQ²無断利用について、その通話料の5割を超える部分について支払を請求することは許されないとした最高裁判決があった。

このように、規制が厳しくなったためか、現在では、一般向けの情報サービスでは、募金関係を除いてダイヤルQ²はほとんど見られなくなり、主にアダルト情報の電話番号に変貌している。

類似サービス

類似サービスとして、NTTドコモが同社の携帯電話を対象にした「モバイルQ」があった。番号は「0990-204-xxx」または「0990-704-xxx」。1998年にサービスを開始したが、利用者はドコモショップ店頭で利用申し込みをしなければならず、また情報提供者はドコモ中央のエリア（関東・甲信越地方）に限られたうえ、ドコモと直収サービスの契約をしなければならなかったため、広く使われるには至らず、またiモードの普及により役目を終えたとして、2003年にサービスを終了している。